かつては終身雇用というのが当たり前で、新卒で社会人になったら、定年までその会社で働き続けるという考え方が根付いていました。そして、この考えに何の疑いも持たないでいる方が多いです。
しかし実際は、会社都合で他の会社に出向・転籍となってしまったり、好条件の会社に転職したり、更には病気が原因で退職となり、転職を余儀なくされるようなケースもあります。
当サイトでは、このうち病気が原因で退職となり、その後に新たな就職先を探しているという方に向けて、そこに至るまでのプロセスのあり方、実際に就職先を探していく方法についての提案をしています。
私の経験を踏まえた上で解説していますので、具体例として、うつ病を患ってしまった場合を想定した内容となっております。とは言え、広義の意味では、精神疾患を患ってしまった方々にも参考になる内容となっております。
この記事では、病気（うつ病などの精神疾患）が原因で休職する場合の事、復職できずに退職してしまった場合の事、退職後の手続き関連、実際に求職活動をしていくための方法について、要点を時系列に沿って網羅的に解説しています。詳しい内容は、それぞれの詳細記事へのリンクを載せておくので、そちらも併せて確認してみて下さい。
病気（うつ病）で休職する時
まずは、病気で働けなくなって、休職することになったケースについて解説します。
病気が原因で働けなくなった際にまず最初に行うのは、休職するという事です。しかし、うつ病を始めとする精神疾患の場合、全治どの位というような事を示すのが難しいのが現状です。
そもそも、うつ病を発症してしまう要因も様々です。勤務先の環境変化、人間関係の悪化、仕事とは関係のない家庭内や友人関係でのもつれ合い、要因を挙げてみるだけでもキリがありません。病気そのものを治したいと思う一方、環境や人間関係といった自分ではコントロール出来ない部分も多いものです。そのため、休職して体調を整えようとしても、心が休まらないという事態に陥ってしまうのです。
うつ病を発症して働けなくなってしまった時って、どうすればいいの？
まずは休職して、心身共に身体を休める事が大切だよ。
とは言っても、気持ちが休まらないって時もあるよね。
休職すると、仕事に穴を空けて申し訳ないって気持ちもあるよね。だけど、そこを気にすると、気持ちが休まらない事に繋がってしまうんだ。
申し訳ないという気持ちはどうしても消えなくても、まずは心身共に休めるという事が大切なんだね。
そうそう。まずは、自らの体調を整える事に専念しよう。
休職すると、多くの会社では、給料が支給されないというケースが多いです。これを補填してくれるのが、健康保険組合に申請すると支給される傷病手当金です。病気になって仕事が出来ない期間がある場合、これによる収入は、まさに命綱のようなものと言えます。
休職すると、金銭面での不安もあるんだよね。
事前に働けなくなった時に備えて保険に加入している人は少ないと思うんだ。
こういう場合って、補償を受ける事はできないの？
多くの人は、傷病手当金を受給する事ができるんだ。これは、健康保険組合に申請すると支給されるものだよ。
金銭面の不安がある中で休職していても、それはそれで気持ちが休まらないから、こういう制度は活用するのがいいんだね。
そうそう。金銭面での不安がなくなるから、心身を休める事に専念できるよ。
また、給料が支給されなくても、健康保険、厚生年金、住民税の支払いは発生します。通常ですと給料から天引きされますが、無給だと天引きできない分は会社が立て替えておくような事がほとんどですので、その分を支払いする必要があります。
詳細つきましては、別記事にて解説します。
病気（うつ病）で退職する事になった時
休職したけど体調が回復せず、復職ができなくて、残念ながら退職するようなケースについて解説します。
病状が回復してきて、復職出来るのが最も面倒ではないのですが、実はこれが一番難しいケースだったりします。
というのも、復職のタイミングで会社と折り合いがつかず、自ら退職を申し出るか、または休職期間の満了で退職となってしまうようなケースが多かったりします。
また、復職できたとしても、再び業務に支障をきたすような体調不良により、再び休職してしまうようなケースもあります。
休職していると、いつまで休職出来るのか、その後どうなってしまうのか、不安な気持ちになるのも無理はありません。多くの場合、就業規則で休職出来る期間について定められていますので、きちんと確認しておいた方がいいです。そして、休職期間の満了が近づいているような場合は、潔く諦めるという覚悟を決めておく必要もあります。
休職して心身を休める事に専念してるとしても、それが出来る期間って限りがあるよね？
休職出来る期間がどれ位かは、勤務先の就業規則に定められているから、一概にどれ位とは言えないんだよ。例えばで言うと、3ヶ月とか、6ヶ月とか。
復職する事が叶わなくて休職期間を過ぎてしまうと、どうなってしまうの？
多くの場合は、休職期間満了すると、退職扱いになるケースが多いんだ。
せっかく復職を目指して体調を整える事に専念していたのに、退職する事になるのは、何かやるせない気持ちになるよね。
こればかりは制度でそうなってると割り切るしかないよ。とは言っても、まずは身体が資本だから、次の仕事を探す前に、体調を整える事に専念した方がいいよ。
次に、自ら退職を申し出るかどうかについて解説します。うつ病などの精神疾患を患ってしまった場合、正しい選択が出来ない状態です。このような状況で、自ら退職の意思表示をするのはNGです。特にうつ状態の時には、重要な決断をしないという事を念頭において下さい。
とは言え、病気になった要因が職場環境にあったとすると、そのような会社とは手を切りたいという気持ちになるのもわかります。そのような時には、周囲に相談出来る理解者がいる事が前提になりますが、きちんと相談した上で決断するようにして下さい。
休職期間中に、自ら退職の意思表示をするのはNGなんだね。
うつ病の時、特に症状が安定していない時は、正常な判断ができない状態なんだ。そのため、会社を辞めるといった重要な決断をするのは避けた方がいいんだよ。
それでも、会社を辞めたいって思う時もあるだろうけど、こういう場合ってどうすればいいの？
まず、1人で考えて決断しない事が大切だよ。そして、周囲に相談出来る理解者ときちんと相談した上で、本当に辞めてもいいのか、休職期間中は会社の制度をフルに活用するのかを、状況を整理して上で考え、アドバイスをもらい、そして決断するという事が大切だよ。
また、ブラック企業で退職に応じてくれないようなケースの場合には、退職代行サービスを利用するという選択肢もあります。
詳細つきましては、別記事にて解説します。
退職後にやるべき事
退職すると、役所関連の手続きが色々とあります。これらについて網羅的に、ポイントを絞り込んで解説します。
退職した翌日から無職となります。無職になると、役所関連の手続きが色々とあります。以下にポイントとなる点について解説しています。詳細つきましては、別記事にて解説します。
退職したら、新たに仕事を探さないといけないんだよね。
その前にやるべき事が、大きく分けて2つあるよ。1つが役所関連の手続き、もう1つが体調を整える事だよ。
国民年金への加入
退職後は、国民年金への加入が必須となります。お住まいの役所に行って手続きをする必要があります。
会社員時代は厚生年金に加入していて、保険料は給与天引きでした。退職後は国民年金に加入して、保険料も自分で払う必要があるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
国民健康保険or任意継続
退職後は、国民健康保険に入るか、勤めていた会社の健康保険を任意継続という形で加入するかのいずれかになります。国民健康保険であれば、国民年金と同時に手続きする事が出来ます。
会社員時代は健康保険に加入していて、保険料は給与天引きでした。退職後は国民健康保険に加入するか、努めていた会社の健康保険を任意継続という形で加入するか、いずれかの必要があるよ。保険料も自分で払う必要があるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
傷病手当金
休職中は傷病手当金を支給されていたという場合、退職すると傷病手当金を支給されなくなるのではと、不安になりますよね。傷病手当金の受給期間は、支給開始日から通算で1年6ヶ月ですので、退職する時点で傷病手当金を支給されているのであれば、退職後も継続して支給される事は可能です。例えば、6ヶ月間休職して傷病手当金を支給されていた場合、休職期間満了で退職となった場合でも、あと1年間は傷病手当金を支給される事ができます。
休職期間中は傷病手当金を受給していたけど、休職期間満了後はどうなってしまうの？
傷病手当金の受給期間は通算で1年6ヶ月だから、退職日に傷病手当金を受給する条件を満たしていれば、退職後も継続して受給する事は可能だよ。
ハローワーク
失業給付の受給や求職活動に必要な手続きをする必要があります。また、病気ですぐに働けないような場合には、失業給付の受給期間延長の手続きが必要になります。前述の傷病手当金と同時には受給する事は出来ません。そのため、傷病手当金受給中は、失業給付の受給期間延長の手続きをしておき、傷病手当金の受給期間が過ぎた後で医者から就労可能と判断された場合に、延長解除の手続きをする必要があります。
退職するとハローワークへの手続きが必要になるよね。
一般的な退職の場合、ハローワークで求職申込と失業給付に関する手続きが必要になるんだ。ただ、病気で退職して、傷病手当金を受給するような場合だと、失業給付の受給期間延長の手続きが必要になるんだ。
失業給付の受給期間延長って、具体的にどういう事なの？
失業給付の受給期間は、退職日の翌日から1年間と定められているんだ。但し、病気や怪我で働けない期間が30日以上続いた場合は、失業給付の受給開始時期を先延ばしにできるんだ。これが受給期間の延長になんだ。これをやっておく事で、働けるようになったら、延長を解除して、失業給付を受給しながら求職活動をしていく事になるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
住民税の納付
会社勤めの時は、特別徴収と言って給料から天引きの形で住民税を納付していましたが、退職後は普通徴収に変わります。具体的には、役所から納税通知が届きますので、それに従って納税するというものです。
また、住民税は、前年の所得に対して課税されるものです。そのため、無職になって収入が激減している状況でも、納税通知が届きます。
会社員時代と違って、納税通知書で住民税を納める事になるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
確定申告
年末をまたいで無職の状態になると、確定申告をする必要があります。
仕組みを解説すると、会社勤めの時は、年末調整で全てが完結していましたが、実は年末調整をしていない場合は、確定申告をする必要があります。退職して年をまたぐという事は、年末調整をする事が出来ませんので、必然的に確定申告をする必要があります。これをする事で、その年の所得税が確定します。
会社員時代は年末調整により、その年の所得と所得税が確定しましたが、退職して年末調整が出来ない状態だと、確定申告をする必要があるよ。
これはきちんと行わないと、所得税が正しく納付されてないという事になるため、不足分があればきちんと納付しないと脱税になり、逆に払いすぎていた場合には還付されないという事になります。更に、これにより住民税の納税額にも影響してきます。
退職した後の確定申告では、多くは払いすぎていた所得税を還付されると思うので、面倒だと思ってもやってみる価値はあるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
精神障害者保健福祉手帳の取得という選択
うつ病などの精神疾患の場合、治療が長期におよびます。また、調子の良し悪しに波があります。そこで、精神障害者保健福祉手帳、いわゆる障害者手帳を取得するという事を提案します。
うつ病などの精神疾患となると、治療が長期にわたる事が多いです。また、転職したとしても、病気が原因で再び働けなくなるといったリスクが非常に高いです。そこで、精神障害者保健福祉手帳（いわゆる障害者手帳）を取得する事で、障がい者雇用枠での転職という選択肢が出てきます。障がい者雇用であれば、病気の事をオープンにして、それによる必要な配慮を求める事も可能になります。
障がい者という言葉の響き、あまりいい印象を持たない方も多いと思われます。特にこの傾向は、年齢層の高い人達に多いようです。
私自身も精神障害者保健福祉手帳を取得していますが、手帳を持っている事について、親はあまりいい顔していなかったりします。これだからオールドタイプは困ります。
断言しますが、精神障害者保健福祉手帳を取得するという事は、特別なものではありません。
それに、精神障害者保健福祉手帳を持っている事で、得する事も多いのも事実です。
精神障害者保健福祉手帳、障がい者雇用、何か大げさなことになってきたな。
精神障害者保健福祉手帳を取得するのは特別なことではないよ。それに、障がい者雇用枠だと、病気に対して理解のある企業と出会えたり、必要とする配慮を受けられるんだよ。
そういう方法もあるのか。普通に就職先を探すのと何か違うの？
履歴書に障がいの内容を書いたりするのと、面接でも障がいに関する内容を聞かれたり、どのような配慮が必要かを明確にしておく必要があるよ。
障がい、配慮、普通に就職先を探すのとは、違った視点が必要なんだね。
他にも、映画を1000円で観ることができたり、バスのフリー乗車券を発行してもらえたりと、普通に生活していく上でも意外と得する面も多いんだ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
障がい者雇用枠での求職活動
精神障害者保健福祉手帳を取得すると、就職活動においても障がい者雇用枠での求人応募が可能となります。実際に就職活動をしていく上で必要な情報をまとめています。
ここでは、障がい者雇用枠での求職活動について必要な事を解説します。詳細につきましては、別記事にて解説します。
障がい者雇用について
企業には、法定雇用率以上の障がい者を雇用する義務があります。法定雇用率は、民間企業だと2.3%になります。例えば、従業員数が1000人の場合、会社は障がい者雇用として23人を雇用する義務があります。従業員数が40人程度の小企業であれば1人となります。つまり、大企業の方が、障がい者雇用として転職に繋がる可能性が高いのです。
障がい者の法定雇用率は、民間企業で2.3%だから、大企業に転職できるチャンスとも言えるよ。
ハローワーク
障がい者雇用枠での求職活動をするに当たっては、ハローワークでの手続きが必要になります。勿論、これまで失業給付の受給期間延長をしていた場合は、延長解除をする必要があります。これによって、障がい者雇用枠での求人検索や窓口相談が可能になります。
ハローワークで失業給付の受給期間延長解除の手続きは、求職申込と失業給付の2段階で手続きする事になるよ。
また、障がい者雇用枠での求職活動をする場合、失業給付の給付日数は通常より長くなります。また、求職活動の実績についても、通常と異なる点があります。求職活動実績は、失業認定日の前日までに2回が基本です。しかし、障がい者雇用枠での求職活動をする場合は、1回で大丈夫です。
精神障害者保健福祉手帳を持っていて、障がい者雇用枠での求職活動をする場合、失業給付の給付日数が通常より長くなるのと、失業認定日の前日までの求職実績は1回でいいんだよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
転職サイト
求職活動はハローワークでないと出来ないという訳ではありません。障がい者雇用に特化した転職サイトもあります。会員登録しておく事で、希望の条件に沿った求人を検索出来ます。履歴書や職務経歴書に記載している内容を登録すると、応募も出来ます。
ハローワーク以外にも求職活動をするための手段を持っておくと、求職活動の幅が広がり、いい求人に出会える可能性も高くなるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
転職エージェント
障がい者雇用に特化した転職エージェントサービスもあります。転職エージェントサービスとは、転職を希望する人と、人材を探している企業の間に入って、転職を支援してくれるサービスです。こちらも利用する事で、就職活動をしていく上での選択肢が増えます。
転職エージェントサービスを利用すると、非公開求人への応募もできるから、条件が良くて、障がいに対する配慮もしっかりした企業と出会える可能性が高くなるよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
障がい者向け就労移行支援の利用
精神障害者保健福祉手帳を取得して、病気をオープンにして転職活動をすると言っても、なかなか1人では難しいものです。普通に転職するのも難しいのですが、障がい者雇用枠となると、それ相応の対策が必要になります。このようなシーンで利用を検討してみたいものが、障がい者向け就労移行支援施設の利用になります。
これを通して就職活動も出来ますし、職場実習から採用に繋がるようなケースもあります。
就労移行支援は、私も利用した事があるけど、就労に向けたトレーニングを受ける事は勿論、施設利用を習慣化させる事を目的として、特にブランクが長い人にとっては有効だよ。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
実際に求人応募する際に知っておくべき事
障がい者雇用枠での求人応募に関する内容について、ポイントを絞って解説します。
基本的には、求人に応募して、書類選考が通ったら面接という流れが一般的です。そのため、書類選考、面接の二段構えで対策を打つ必要があります。ここでは、ポイントを絞って解説しています。詳細につきましては、別記事にて解説します。
書類選考
学歴、職歴、資格は網羅するのは勿論、志望動機や自己PRで目を惹くような書き方をするといった工夫が必要となります。履歴書や職務経歴書から、どんな人物なのか想像するのは非常に難しいので、応募先企業が面接してみたくなるような事を考えながら自分をPRする事が大切です。
また、障がい者雇用枠への応募という点では、通常とは違って、障がいの内容、必要な配慮事項を記載する必要があります。どのような障がいがあって、それがどういう特性なのか、それにより何を配慮して欲しいかを、自己分析しながら考えていき、応募書類に記載する必要があります。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
面接
書類選考を通過したら、面接になります。面接には、人事面接、配属先責任者との面接、役員面接といったプロセスが一般的となります。それぞれの面接毎に、とるべき対策は異なってきます。
詳細は、以下の記事にて解説しています。
職場実習
障がい者向け就労移行支援施設には、障がい者雇用求人の中で、職場実習を通して採用に繋がるケースもあります。
再就職後にやる事
就職先が決まった後にも、色々な手続きがあります。これらのポイントを解説します。
めでたく再就職先から内定が出て、採用日が決まったら、その後で色々と手続き関連がいくつかあります。以下にポイントとなる点について解説しています。詳細つきましては、別記事にて解説します。
既加入健康保険の脱退
再就職先で新たに健康保険に加入する事になりますので、それまで入っていた健康保険を脱退する必要があります。国民健康保険であればお住まいの役所で、任意継続であれば加入先の健康保険組合にて手続きする必要があります。
尚、国民年金については、就職先で厚生年金に加入すると、自動的に切り替わりますので、特に手続きは不要です。
ハローワーク
失業給付の受給をストップする必要がありますので、そのための手続きをハローワークで行う必要があります。
通常は、失業給付の受給は、失業認定日にハローワークに行って手続きする必要がありますが、就職が決まった場合は、失業認定日に関わらず手続きをする事ができます。この場合、入社日前日までが失業給付の受給対象となります。
また、失業給付の受給期間中に残りの受給日数が3分の1以上ある場合には、再就職手当が支給される場合があります。こちらは、失業給付の受給ストップ手続きとをする際に、「再就職手当支給申請書」というものを受け取り、就職後に自分と会社のそれぞれで書くところを埋めて、ハローワークに申請する事になります。
転職サイト
会員登録しているものは、退会をしないでおく事をお勧めします。何故なら、もし次に転職を考えるようになった際に、改めて登録するのが面倒だからです。
補足しておくと、すぐに退職する事を前提という訳ではありません。就職先が決まったとしても、有期雇用の場合ですと、数年後には再び就職活動をしなければならないシーンが想像出来ます。そのようなケースを想定しておくという考え方によるものです。
転職エージェント
転職エージェントサービスを通して就職が決まった場合は、サービス事業者の指示に従えば問題ありません。それ以外の方法で就職が決まった場合は、就職が決まった旨を連絡しておくといいでしょう。但し、全然連絡もしてくれないような転職エージェントサービスであれば、放置しても構いません。
フリーランスという選択
今の時代、企業に雇用されるという働き方が全てではありません。ここでは、フリーランスとして働くということについて解説します。
最近では、企業に雇用されるという働き方以外に、フリーランスとしての働き方を選択するという方も多いです。フリーランスのいいところは、自分で自由な働き方が出来るという事です。反面、収入が安定しないという欠点もあります。
詳細つきましては、別記事にて解説します。
終わりに
病気で働けなくなった場合、それにより退職となってしまった場合、更にそこから就職活動して新たな勤務先を見つけるといった流れについて解説させて頂きました。
病気が原因の場合は、まず大切なのは病気を治す事ですが、精神疾患の場合ですと、完治は難しいケースが多いです。そこで、病気と向き合いながら前を見据えるといったスタイルが重要になってきます。この記事では、そのために必要な事を網羅的に紹介しています。詳細につきましては、それぞれの詳細記事を参照して頂く事で、理解が深まると考えております。
うつ病を始めとする精神疾患を患っている人でも、周囲の配慮を受けながら会社勤めをしている方は多いです。かつては精神疾患となると、厄介者扱いされるような傾向もありましたが、今は色々と周囲の理解も深まっています。
とは言っても、うつ病といっても症状は人それぞれで、そのようなケースに対してはまだまだ社会的なハード基盤が発展途上である事は確かです。
この記事を最後まで読んでくれた方は、うつ病などの精神疾患に悩まされながら、何とか突破口を見出したいと考えている事でしょう。そのような方の助けになれば、私としても嬉しく思います。
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